【決定版】出産からはじめる貯蓄の鉄則！

貯蓄ゼロで出産・・・　

子供の教育費で不安を感じていませんか？

共働きでなくても「2,000万円」を貯めた私が、皆さんの不安を解消します。

必要なのは「覚悟」だけです！

貯蓄が基本：教育資金は「不確実な期待」ではなく「確実な積み上げ」で守る

子供の教育資金で悩んでいる方は、非常に多くいらっしゃると思います。

私もその一人で、結婚２年目、貯蓄ゼロ、趣味優先のダラダラした生活を送っていました。

ところが、子供が生まれ一変、「マイホーム購入」と「子供の将来」を同時に考え始めた私・・・

しかし、お金がない・・・　どうしたものか・・・

そこで考えたのが、「子供の将来」にお金を集中すること。　

子供の将来の選択肢を広げるための教育資金作りにおいて、最も重視すべきは「投資」の利回りや一攫千金の「ギャンブル」ではなく、着実な貯蓄です。

運用益に期待する前に、まずは「元本を確実に積み上げる」という土台を固めることが、大きな目標を達成するための最短ルートです。

なぜなら、教育費には「動かせない期限」があるからです。

投資は資産を大きく増やす可能性を秘めていますが、同時に元本割れのリスクも伴います。

大学入学という「お金が必要なタイミング」で暴落が起きた場合、子供の進路に影響を与えかねません。

一方、貯蓄は1円も減ることなく、積み上げた分だけ確実に増えていきます。

共働きではない世帯こそ、家計のコントロールが効く「貯蓄」を軸に据えることで、不確実な市場に左右されない安定した資産形成が可能になります。

実際に、子供が18歳になるまでに2,000万円を貯めるシミュレーションを考えてみましょう。

「共働きでないと無理だ」と思われがちですが、戦略的な貯蓄で十分に到達可能なのです！

児童手当を全額貯金

国から支給される「児童手当」は、生活費とは完全に切り離し、受け取った瞬間に「なかったもの」として全額貯金しました。

これを徹底するだけで、子供が中学を卒業するまでに約200万円の教育資金を、家計に負担をかけることなく自動的に積み上げることができます。

なぜなら、児童手当は「家計の足し」にしてしまうと、その効果を実感しにくいまま日々の消費に消えてしまうからです。

不定期に振り込まれる手当をあてにしない仕組みを作ることで、将来の大学費用の「確実な土台」をノーリスクで築くことが可能になります。

現在の制度（※所得制限なし・第1子・第2子の場合）でシミュレーションすると、中学卒業までの総額は以下のようになります。

• 0歳〜3歳未満： 月15,000円 × 36ヶ月 ＝ 54万円
• 3歳〜小学校修了前： 月10,000円 × 108ヶ月 ＝ 108万円
• 中学生： 月10,000円 × 36ヶ月 ＝ 36万円
• 合計：198万円（約200万円）

この200万円という数字は、国立大学の4年間の授業料（約214万円）の大部分をカバーできる金額です。

「ただ貯める」だけで、大学進学の大きなハードルが一つクリアできます。

児童手当は、教育資金という「ゴール」のための専用資金と考えてください。

「振り込まれたら即、教育資金専用口座へ移す」

この単純なルールを15年間守り続けることこそが、子育て世代の僕が守るべき最も基本的かつ強力な貯蓄の掟でした。

給与天引きで毎月貯金

1,800万円という大きな資産を確実に築き上げるための最強の手段は、ろうきん（労働金庫）の「財形貯蓄」を活用した給与天引きです。

自分の意志で貯金するのではなく、お金が口座に入る前に「最初からなかったもの」として強制的に分ける仕組みを作ることこそが、成功への唯一の近道です。

なぜなら、貯蓄において最大の敵は「意志の弱さ」だからです。

給与を受け取ってから残った分を貯めようとすると、急な出費や誘惑に負けてしまい、計画が崩れがちになります。

しかし、会社員等が利用できる財形貯蓄であれば、勤務先と提携している「ろうきん」を通じて給与から直接差し引かれる。

この「強制力」こそが、18年という長期にわたって一度も休まずに積み立てを継続させ、最終的に1,800万円という大金を手にするための原動力となります。

では、子供が生まれてから大学入学までの18年間で、具体的にいくら天引きすれば1,800万円に到達するのか。

標準的なボーナスを考慮したシミュレーションは以下の通りです。

• 毎月の天引き額：5万円　5万円 × 12ヶ月 × 18年 ＝ 1,080万円
• ボーナス時の上乗せ額：年間40万円（夏20万／冬20万）40万円 × 18年 ＝ 720万円
• 合計：1,800万円

毎月5万円という数字は一見大きく感じるかもしれませんが、共済貯金や他の固定費の見直しとセットで行えば、決して不可能な数字ではありません。

また、ろうきんの財形貯蓄には、貯蓄目的（一般・住宅・年金）によって利子への非課税優遇がある場合もあり、市中銀行に預けるよりも有利に、かつ確実に目標額へと近づけます。

「手元にあるお金でやりくりし、余ったら貯金する」という考え方は今すぐ捨てましょう。

ろうきんの財形貯蓄で1,800万円を「自動的」に積み上げる仕組みを一度作ってしまえば、あとは18年後の未来を安心して待つだけです。

仕組み化こそが、子育て世代の僕にふさわしい「掟」の核心でした。

貯蓄 vs 学資保険

教育資金を効率よく準備したいのであれば、学資保険ではなく、手数料のかからない「純粋な貯蓄」に回すべきです。

特に、学資保険の加入条件として不要な生命保険や特約をセットにするのは、資産形成の効率を著しく下げる「やってはいけない」選択と言えます。

なぜなら、保険商品には「保障のためのコスト（手数料）」が含まれており、支払ったお金のすべてが積み立てに回るわけではないからです。

特に、学資保険に「抱き合わせ」で加入した生命保険の保険料は、そのほとんどが掛け捨ての経費となります。

結果として、18年後の返戻率（戻ってくるお金の割合）は、自分で銀行や共済に貯金した場合の「元本100%」を実質的に下回ってしまうケースが少なくありません。

貯蓄であれば手数料はゼロであり、いつでも引き出せる「流動性」も確保できます。

例えば、私のように「学資保険のために月々2万円のセット保険」に加入した場合と、シンプルに「月々2万円を貯蓄」した場合を比較してみましょう。

• セット保険の場合： 死亡保障などの特約料が引かれ、18年後の受取額が支払総額の105%程度（約453万円）になるとしても、その間の「余計な保険料」で家計が圧迫されます。
• 貯蓄 ＋ 団体保険（公務員特権）の場合： 月2万円をそのまま貯蓄すれば18年で432万円。万が一の備えは、公務員なら月数百円〜数千円で加入できる「団体生命保険」で十分カバーできます。

セットで加入した余計な生命保険に月5,000円払っていたとしたら、18年で108万円もの差が生まれます。

この108万円を貯蓄に回していれば、それだけで教育費の大きな足しになったはずです。

私は何も分からず、ただ、周りの人が加入しているからという理由で、余計なお金を長年払ってしました。

「保険は保障のため、貯蓄は増やすため」と明確に切り離して考えましょう。

学資保険という名前に惑わされ、不要な抱き合わせ契約にお金を払う必要はありません。

その分を1円でも多く「貯蓄」という確実な箱に移し替えることこそが、2,000万円達成への最短ルートになります。

まとめ

最後までお読みいただきありがとうございました。

「子供が大学に入るまでに2,000万円」という数字は、一見すると気が遠くなるような金額かもしれません。

しかし、今回ご紹介した「貯蓄の鉄則」を実践すれば、それは決して不可能な夢ではないことがお分かりいただけたはずです。

最後に、大切なポイントをもう一度おさらいしましょう。

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仕組みを作れば、あとは時間が解決してくれます。

「200万円（児童手当）」＋「1,800万円（天引き貯蓄）」＝ 合計2,000万円

この計算式に、特別な才能や共働きの高い世帯年収は必要ありません。

必要なのは、「子供が生まれた今、仕組みを作ってしまう」という少しの行動力だけです。

貯蓄は、早く始めれば始めるほど、1ヶ月あたりの負担は軽くなります。

大切なお子さんが18歳になった時、「お金の心配をせずに、好きな道を選んでいいよ」と笑顔で言ってあげられる未来のために。

まずは明日、「児童手当の振込口座の確認」か「共済・ろうきんの積立額の検討」から、一歩踏み出してみませんか？

あなたの家計管理と、大切なお子さんの未来を心から応援しています！

最後に私が参考にしている　両＠リベ大学長　のお金の大学（朝日新聞出版）を載せておきます。

この本が当時あれば、もっと貯蓄が楽にだったと思います。