こんにちは。
当ブログを運営している「シロ助」です。
私は、地方公務員として消防士を20年間経験し、消防の現場と行政の両方に携わってきました。
消防士としては、火災や救急、自然災害などの災害対応に従事し、東日本大震災を含む大規模災害への出動経験もあります。
また、勤務のうち13年間は総務課で勤務し、消防行政や職員に関する業務、各種制度や手続きにも携わってきました。
現場で「命を守る仕事」を経験し、行政では「暮らしや仕事を支える仕組み」に関わってきた経験を、このブログで皆さんの生活に役立つ情報としてお届けしています。
このブログを始めた理由
消防士として災害現場に携わる中で、私が強く感じてきたことがあります。
それは、
「普段からの備えが、いざというときの安心につながる」
ということです。
災害は、いつ起こるか分かりません。
地震、台風、大雨などの災害が発生したとき、普段から準備しているかどうかによって、避難やその後の生活に大きな違いが生まれることがあります。
一方で、長く消防士として働く中で感じたのは、災害への備えだけではなく、日々の暮らしや将来のお金についても、普段から準備しておくことが大切だということでした。
そこで、このブログでは、
「家族を守るための備え」
をテーマに、防災と資産形成について発信しています。
このブログで発信していること
家族を守る防災
消防士としての現場経験をもとに、家庭でできる防災について紹介しています。
例えば、
- 防災バッグの選び方
- 防災ライト・懐中電灯の選び方
- 防災シューズの考え方
- 地震や大雨への備え
- 災害時に役立つ道具
- 家族で考えておきたい避難対策
などです。
防災用品は、ただ購入すれば終わりではありません。
「実際の災害時に使えるのか？」
「家族が無理なく使えるのか？」
という視点を大切にしながら、できるだけ具体的に解説しています。
資産形成・家計管理
もう一つのテーマが、お金の備えです。
総務課での勤務経験や、自分自身が資産形成について学んできた経験をもとに、
- 家計管理
- 公務員の制度や福利厚生
- 税金や社会保険
- 新NISA
- iDeCo
- 長期的な資産形成
- 老後に向けたお金の準備
などについて発信しています。
投資については、「これを買えば必ず儲かる」というような情報ではなく、長期的に家計を考えるための知識を中心に紹介しています。
「防災」と「資産形成」を発信する理由
一見すると、
防災と資産形成は関係がないように見えるかもしれません。
しかし、私はどちらも、
「家族の未来を守るための備え」
だと考えています。
災害に備えて防災用品を準備する。
病気や事故などの万一に備える。
そして、将来の教育費や老後資金に備えてお金を準備する。
どれも、起きてから考えるのではなく、普段から少しずつ準備しておくことが大切です。
消防士として「命を守る備え」を経験し、総務の仕事や資産形成を通して「生活を守る備え」について考えてきたからこそ、この2つを一緒に発信しています。
このブログで大切にしていること
当ブログでは、できるだけ信頼できる情報をもとに記事を作成することを心掛けています。
記事を作成する際には、
- 自身の消防士としての経験
- 実際に調べた公的機関の情報
- 国や自治体などが公開している資料
- 信頼できる統計・データ
などを参考にしています。
また、制度や法律、税金などは変更されることがあります。
そのため、古い情報をそのまま掲載するのではなく、できる限り最新の情報を確認しながら、読者の方が理解しやすい形で紹介することを大切にしています。
このブログが目指していること
私が目指しているのは、
「家族を守るために、今日からできることが分かるブログ」
です。
防災も資産形成も、最初から完璧に準備する必要はありません。
防災バッグを一つ用意する。
家族で避難場所を確認する。
家計を見直してみる。
少額から資産形成を始める。
そうした小さな行動の積み重ねが、将来の安心につながると考えています。
このブログが、皆さんやご家族にとって、
「備えておいてよかった」
と思えるきっかけになれば嬉しく思います。
運営者情報
運営者：シロ助
経歴：地方公務員・消防士として20年間勤務
消防業務：火災・救急・自然災害などの災害対応
総務業務：13年間
経験：東日本大震災を含む大規模災害への出動経験
発信テーマ：防災・資産形成・家計管理
お問い合わせ
当ブログの記事についてのご質問や、掲載内容についてのお問い合わせは、下記のお問い合わせフォームからお願いいたします。
制度や防災に関する内容は、できる限り正確な情報を掲載するよう努めていますが、個別の状況によって判断が異なる場合があります。
税金・社会保険・投資などについては、必要に応じて税理士、社会保険労務士、金融機関などの専門家や公的機関にもご確認ください。