【元消防士が解説】公務員にがん保険は必要？共済制度と資産形成から考える賢い備え方

こんにちは。元消防士の「シロ助」です。

消防士として20年以上勤務する中で、私は多くの災害や救急現場を経験してきました。

仕事では「万が一に備えること」が当たり前でしたが、お金については、最初から正しい備え方ができていたわけではありません。

以前の私は、「家族のためだから」という思いで、民間の生命保険やがん保険に加入していました。

しかし、家計管理や資産形成について学ぶ中で、公務員にはすでに利用できる公的制度や共済制度が充実していることを知り、保険に対する考え方が大きく変わりました。

もちろん、がん保険が必要な方もいます。

一方で、公務員や消防士のように利用できる制度が充実している場合は、保障内容を見直すことで家計にゆとりが生まれるケースもあります。

この記事では、私自身の経験をもとに、公務員ががん保険を考える際に知っておきたい制度や、家計と資産形成を両立する考え方について解説します。

がん保険は「加入するか」ではなく「必要な保障か」を考えることが大切

がん保険は決して不要な保険ではありません。

しかし、公務員や消防士の場合は、

などを利用できるため、民間保険だけに頼らなくても備えられる場合があります。

大切なのは、

現在利用できる制度を理解したうえで、本当に不足する部分だけを保険で補うことです。

保険料を抑えられれば、その分を教育資金や老後資金、生活防衛資金など、家族の将来に役立てることもできます。

消防士を含む地方公務員には、民間企業とは異なる保障制度があります。

例えば、高額療養費制度では、医療費が高額になった場合でも自己負担額には上限があります。

さらに、多くの共済組合では独自の給付制度が用意されており、自己負担額がさらに軽減される場合があります。

また、病気で長期間働けなくなった場合でも、病気休暇や休職制度などが整備されている自治体もあります。

制度内容は自治体や加入する共済組合によって異なりますが、「民間保険に加入しているから安心」ではなく、「今利用できる制度は何か」を知ることが重要です。

私自身も、この制度を理解したことで、保険の役割を見直し、家計全体を考えた備え方へと変わりました。

私が保険を見直したきっかけは、家計簿を見返したことでした。

毎月の保険料は、それほど高いとは感じていませんでした。

しかし、年間で計算すると数十万円、さらに20年以上という長い期間では数百万円にもなります。

「本当にこの保険料は、家族を守るために最適な使い方なのだろうか。」

そう考えたことが、見直しの第一歩でした。

保険そのものを否定するつもりはありません。

大切なのは、「安心のために保険へ加入すること」と、「家計全体のバランス」を両方考えることだと感じています。

保険を検討する前に、まず確認してほしい制度があります。

これらを理解することで、「民間保険でどこまで備える必要があるのか」を判断しやすくなります。

制度は自治体や共済組合によって異なるため、加入している共済組合の案内や勤務先の担当部署で確認しておくと安心です。

では、実際に「必要な保障を共済で準備する場合」と「民間のがん保険に加入する場合」で考えてみましょう。

※以下は一例であり、実際の保険料や保障内容は加入する制度や年齢、家族構成によって異なります。